地方躍進の未来予想

新型ウイルス感染症拡大防止のために、日常での長期継続の対策が求められていますが、今回の新型コロナウイルスの流行を契機に、経済の中心が都市から地方へ移り変わっていくことが予想されます。

在宅勤務は、業種にもよりますが、大手を中心に旧態依然とした考えの会社がうまく実施できなかった結果が出ており、テレワークを実施し効率化できる企業こそが、今後は時代に対応でき競争に打ち勝つ強い企業として残っていきます。
すでに首都圏のオフィスの解約依頼が増大しているようですが、高い家賃で人口密度が高かった都市のオフィスでは、3密防止対策で更にコスト増となるため、テレワークを実現できる企業は当然、地方へ会社の移転が進みます。 そうなると、持ち家を諦めていた人達も、地方で家を購入し住み始め、東京都だけ潤っていた財政も、地方に分散され、田舎のイメージだった地方都市でもIT化を実現し、医療体制も充実できるため、過疎化や高齢化の問題も解決します。

会社の事務所は、業務用の机が不要なため、なるべく自然があり、グランピングできるような研修施設が主体になるでしょう。営業自粛で、高い家賃に悩まされた飲食店も、地方に移り広く余裕を持って座れる個性の出せるお店を構え、ネットを利用したサービスや口コミで生き残りを図る人たちが多くなるでしょう。
休業要請で経営に苦しむスポーツジムも、地方に移動して3密の換気を気にしない屋外のアスレチック施設へ移っていくことでしょう。
観光地でない場所では交通渋滞も少なく、自然の中を快適に走る自動車での移動も見直され、いろいろな施設利用のためにもカーシェアが、地方で流行ると思われます。
仕事面では、対面による営業をしなくなると、Webによる集客などマーケティングオートメーションの利用が加速します。そのためにも、地方でも使えるように自社所有していたサーバ類はすべてクラウド化し、業務を自動化するために地方でRPAのロボット開発が進みます。自動化が進めば時間に余裕ができるので、健康に気をつけて身体を動かすためにも、農業や宅配などの副業が盛んになり、野菜や畜産物の生産、そして物流面でも活性化するでしょう。
地方でIT化が進めば、特色を生かしたバーチャルモールを通じて、特産品を全国に販売できます。そして、地方にある小売店でも、ネットでライブ販売ができるようになるので、購入者とのビデオ通話を通して、店の棚にある商品を手に取ってカメラの前で広げて見せて、実店舗に近い形の映像を通した接客で全国の人に販売できるようになります。

あくまでもこれらは未来予想ですが、数年後にはきっと地方で働くことこそが、ライフバランスの主流になるでしょう。

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